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大和魂再生とニッポンの敵(酒井信彦)その3

大和魂再生とニッポンの敵(酒井信彦)その3  №⑤逆日偽善 歴史問題を利用し他人を貶め自己美化する日本人(平成25年12月7日) (▲ 画像クリック拡大/PDFダウンロード) 『大和魂再生 ニッポンの敵』(酒井信彦)  シリーズ  №①中国 異民族を不当に侵略支配 現在も存続する「極悪帝国」(平成25年12月3日)   №②韓国 本当の敵は中国なのに日本批判で民族の悲劇を隠蔽(同12月4日)    №③沖縄併合論・独立論の異常 誤りで意図的に作られたもの 中国の侵略を利する(12月5日)     №④歴史問題 日本人の自尊心を破壊 精神的に優位に立つ凶器(12月6日)      №⑤逆日偽善 歴史問題を利用し他人を貶め自己美化する日本人(12月7日) ◀︎『虐日偽善に狂う朝日新聞―偏見と差別の朝日的思考と精神構造』  (酒井信彦 日新報道)  著者・酒井信彦が朝日新聞に踊らされる日本人の精神構造を解く。 ←絶滅を免れた日本人を一人でも増やす為にクリックを!

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大和魂再生とニッポンの敵(酒井信彦)その2

大和魂再生とニッポンの敵(酒井信彦)その2  №③沖縄併合論・独立論の異常 誤りで意図的に作られたもの 中国の侵略を利する  (平成25年12月5日) (▲ 画像クリック拡大/PDFダウンロード)  №④歴史問題 日本人の自尊心を破壊 精神的に優位に立つ凶器(同12月6日) (▲ 画像クリック拡大/PDFダウンロード) 『大和魂再生 ニッポンの敵』(酒井信彦)  シリーズ  №①中国 異民族を不当に侵略支配 現在も存続する「極悪帝国」(平成25年12月3日)   №②韓国 本当の敵は中国なのに日本批判で民族の悲劇を隠蔽(同12月4日)    №③沖縄併合論・独立論の異常 誤りで意図的に作られたもの 中国の侵略を利する(12月5日)     №④歴史問題 日本人の自尊心を破壊 精神的に優位に立つ凶器(12月6日)      №⑤逆日偽善 歴史問題を利用し他人を貶め自己美化する日本人(12月7日) 第129回 アンチ「水曜デモ」 自民党本部前 韓国大使館前、平成26年5月28日 (↓ 画像クリック拡大) 自民党糾弾、「検証するが見直さない」!?これほど矛盾に満ちたデタラメがあるだろうか (自民党本部前 平成26年5月28日) 売国奴を日本海に叩き込むのはヘイトでも何でもない(同) 韓国はベトナム人女性への性犯罪に口を閉ざすな! (韓国大使館前 平成26年5月28日) 韓国の歴史捏造糾弾、韓国大使館への129回目を迎えたアンチ「水曜デモ」(同 ) 韓国大使と在日韓国人は己の戦争犯罪を直視せよ!(同) 【動画】 第129回目アンチ「水曜デモ」(自民党本部前 平成26年5月28日) http://youtu.be/nEmtmOKwt0U 【動画】 第129回目アンチ「水曜デモ」(韓国大使館前 同) … 続きを読む

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大和魂再生とニッポンの敵(酒井信彦)

大和魂再生とニッポンの敵(酒井信彦) 日本ナショナリズム研究所の酒井信彦先生(主権回復を目指す会顧問)が昨年12月3日から5回に亘って『大和魂再生 ニッポンの敵』と題した論考記事を、産経新聞の『夕刊フジ』に掲載した。 さらに翌年、平成26年4月22日からはやはり5回に亘って『朝日新聞研究』と題した論考を連載し、言論のテロリストとしての朝日の正体を余すところ無く暴き出している。 二つの論考は具体的事実に立脚するのは勿論だが、時系列的に、つまり歴史的に順序立てた構成で、戦争に加担した朝日新聞の暗部にも及ぶ。現象面を集約することによって、朝日の確固たる体質を鋭く突いている。 論考を理解することで我々の置かれている現状が把握でき、そうすれば、無駄のない効果的な運動が推進・展開できるものと確信する。先ずはじめに、『大和魂再生 ニッポンの敵』を3回に分けて紹介する。 『大和魂再生 ニッポンの敵』(酒井信彦)

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人口侵略を“撃退”するベトナム人の怒り

民族精神を「燃焼・爆発」させたベトナム人 日本人よ!ベトナム人の爪のアカを煎じて飲もう 民族意識を喪失した日本人の際だつ腑抜けぶり  民族精神を「燃焼・爆発」させたベトナム人 【日本人に欠けている民族意識】 シナによる石油掘削(南シナ海)に端を発したベトナムの反シナデモは15日までに、死者を伴う暴動に発展しており、シナ侵略主義に対するベトナム人の怒りは昂揚することこそあれ、静まる気配はない。ベトナムは一党独裁国家の社会主義政権で言論の自由などが制限されている。しかしながら、この度の反シナ暴動は政権から容認されたただの官製デモではない。根底にシナに対する強烈な民族主義の自覚が貫かれている。民族の利益が、国家の尊厳がシナ人によって侵害される屈辱という自覚である。この自覚こそ民族意識であって、今の日本人に決定的に欠けている点なのである。 当会はあるべき日本人の民族意識を、「大和魂とは己の教養を飾るアクセサリーではない」としたうえで、「大和魂とは国難を前に燃焼・爆発する民族精神」と定義している。この度、ベトナム人はシナ人の侵略を国難として意識し、己の民族精神を「燃焼・爆発」させているのである。 【日本人とは何か】 この民族意識とは何か。当会顧問の酒井信彦先生の論考を引用し、考えてみたい。 そもそも「日本人」という言葉には大きく分けて二つの意味がある。一つは「日本国民」、もう一つは「日本民族」という二つの意味が。日本国民とは、日本と言う国家の国籍を有する人々を指す。日本に来て日本国籍を持った外国人も増えているが、それは「〜系日本人」と言う。 それとは違って日本民族というのは昔から日本にいた人間の子孫であって、民族というのは文化的な集団、風俗とか習慣を共有している集団である。文化の中心は言語であるから、普通民族という場合には、例えば日本だったら日本語を母国語として育った人間、それが日本民族という。民族を研究する学問を民族学と昔は言っていた。戦後になると文化人類学という言い方になっている。これはアメリカ流の言い方、戦前の民族学と戦後の文化人類学は基本的に同じだから、民族というのは文化的な集団、特に言語に基いた集団だと考えていい。 【日本民族とは何か】 徹底的に民族というものを考えた場合、最終的には意識に依存するしかない。「自分が何民族として生きて行きたいのか」というアイデンティティである。民族というのは最終的には意識の問題で。血筋が日本でなくても、肌の色が白くても黒くても、母国語が日本語でなくとも、「自分は日本人として生きていく」という決意、覚悟がある人間が日本民族だと言うことになる。 さらに、血統的に純粋の日本人であり、日本語を母国語とする日本人であっても、「日本民族として生きていこう」というアイデンティティ、日本人としての自覚が欠けていれば、その人間は本物の日本民族とは言えないということになる。 【民族意識を喪失した行方とは】 現在の日本には所謂日本人は沢山いる。日本はまだまだ人口大国だが、しかし日本民族でない日本人が果てしもなく増殖している。つまり、日本語を話し、日本人の表情をしながら実は中身が日本民族でなくなっている人間が世の中にはびこってしまっている。この現状を、主権回復を目指す会は民族意識の喪失と定義付けする。 彼らは只の庶民として存在するだけではなく、国家の中枢に入りみ権限を行使している。政治家・官僚・財界人・学者・報道人・宗教家、そういう社会のリーダーの中に民族意識なき日本人が大量に増えている。社会、国家の要諦を占める日本人が民族意識を喪失したならどうなるか、言うまでもなく民族の滅亡と国家の崩壊である。 【民族意識が正常に機能するベトナム】 シナ人の侵略になぜベトナム人が怒りを爆発させたのか、ベトナム人の民族意識が正常に働いたからであり、民族の防衛本能が機能したのである。ベトナムは民族として国家として極めて健全なのである。 ベトナム民衆の焼き討ちに遭ったシナ企業 ベトナムに対してと同じような侵略行為を、尖閣諸島において日本はシナに犯されているが、日本人、日本のマスコミはベトナムにおける反シナ暴動をまるで他人事のように受けとめている。ベトナム人の反シナ暴動に、恐れおののいたシナ人らが一斉に帰国の動きを見せているが、日本人とベトナム人の民族意識のなんたる落差だろうか。 日本の愛国陣営や保守派に、ベトナム支援の声や動きがあるのはそれでよいとして、真のベトナム支援は我が国がシナの尖閣諸島の侵略に断固たる反撃を下すことにこそあるはずだ。飲むべきはベトナム人の爪のアカである。 ※参考↓  【中国人多数が一斉帰国 工場の一時閉鎖も】  http://sankei.jp.msn.com/world/news/140516/asi14051617530006-n1.htm 【長野市を制圧したシナ人の軍事演習】 上記の記事はシナ人の人口侵略を撃退した好例であり、世界が学んで参考にすべき歴史的出来事として、我々日本人は銘記すべきである。 日本人は決して忘れてはならない事件に「北京五輪長野聖火リレー」(平成20年4月26日)があった。我々はこの事件をシナによる軍事演習と認識している。 武器を持たない素手の5000人のシナ人留学生が国家の動員に応じて集結し、一地方都市が完全に制圧 したのだ。目前で行われたシナ人の侵略に、日本人はさらに政治家さえも全く無関心であった。実に 惨めな敗北、屈辱であった。当会はこの恐るべき事態に警鐘に継ぐ警鐘を乱打し続けてきたが、むなしいことに日本人は聞く耳を持たないでいる。 腑抜けになった日本人に比べ、この度のベトナム人のなんたる快挙か!彼らは米国との「軍事同盟」など当てにせず、民族精神を「燃焼・爆発」させ、自力でもって領土の死守を戦っている。 【人口侵略を阻止できない「日米安保」】 シナの侵略から米軍が、安保条約が守ってくれるのは幻想、尖閣に、沖縄の孤島にシナの漁船と称した難民らが100隻、200隻で押し寄せたら日米安保など何の役にも立たない。人口侵略ほど恐ろしいものはない。当会はこれを、「シナによる日本侵略三段階論」と定義づけている。 第一段階は歴史認識という精神侵略、これは 既に完成している。 第二段階は人口侵略、これは着々と進行しつつほぼ完成の領域に達している。政府による移民政策が強力にこれを推進している。 第三段階が軍事侵略であって、上記1,2段階が完成すれば軍事侵略というコスト負担は無くて済む。仮に、あるとすれば、我々のような抵抗する日本人を抹殺することにある。 ※参考↓  【悪魔のリレーを黙認するな!長野デモ行進】 … 続きを読む

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何が日米同盟、何が「トモダチ作戦」!?

人の不幸につけ込む米国軍人の 強請 (ゆす) りと集りを許すな! 米国はシナ・韓国の歴史捏造に加担するな(H26.4.23 迎賓館前) 民族派の行動団体である大日本一誠会の機関紙『萬新聞』春季30号(平成26年4月25日)に同会の渡邊謙二名誉会長が論考を掲載している。「なぜアメリカが日本に補償金を要求するのか」と題して、東日本大震災の救援に関わった米国軍人による損害賠償訴訟の反日性と共に、あらゆる手段を行使する米国による日本弱体化を指摘している。 この訴訟事件はマスコミでもほとんど取り上げられず、意図的に国民の目から抹殺されている。歴史認識でシナ、韓国との連携強化を推進する米国が震災救援にかこつけたわが国への集(たか)りを許してはならない。米国の対日政策が如何なるものか、この訴訟事件から良く垣間見ることができる。 なぜアメリカが日本に補償金を要求するのか (大日本一誠会名誉議長) 【激甚災害で見せた米軍「トモダチ作戦」の光と影】 2011年3月11日の東日本大地震直後に発生した大津波による壊滅的な被害を受けた東北の被災地で、道路網の分断や瓦礫により陸路での救援活動が思うように進まない中、米軍は作戦司令部を東京都の横田空軍基地に置き、各地の在日米軍基地の他、三陸沖に原子力空母「ロナルド・レーガン」などを投入して”トモダチ”作戦と名づけられた災害救援活動を行いました。 この作戦は震災発生二日後の3月13日から開始され、ピーク時には二万人近い人員を動員され、ヘリコプターや揚陸艇を活用して孤立した被災者の救助や救援物資の輸送を迅速に展開して、その活躍はいまだ記憶に新しい。これらの作戦行動に対して、当時の北沢俊美防衛大臣は心より謝意を表明しています。 確かに、わが国の救援が円滑に進まない中で、トモダチ作戦が果たした役割は大きく、同盟国ということを実感する作戦だったと言えます。その後、自衛隊による道路の復旧状況から四月中旬に、米軍は協力態勢は継続していく方針としながらも艦艇など主要部隊を撤収しています。 トモダチ作戦終了後、米国防省は福島原発事故の影響を懸念し、日本の自衛隊基地や米軍基地の近辺13地域で作戦に関係した米国人とその家族、日本近海に停泊及び運行していた船舶25隻で作戦を遂行した米国人の約7万5000人を対象に、3月2日から5月11日までの全身と甲状腺の被曝量を調査し、「トモダチ作戦レジストリ(記録)」を作成しました。この調査では被曝量は希少なものであり、被曝が原因で身体不良が起きる可能性はないとの結論を出し2013年1月31日にこの調査記録を打ち切っています。 【大型訴訟の裏に見える不自然な活動】 しかし、空母ロナルド・レーガンの乗組員8人が翌2012年12月、原発事故の影響が正確に伝えられていなかったため被曝し健康被害を受けたとして、東電を相手に一人、1000万ドル(約10億円)と精神的苦痛や再発防止に向けた抑止効果を狙って「懲罰的賠償」として、全員で3000万ドル(約30億円)の損害賠償請求をカリフォルニア州の米連邦地裁に起こし、更に今後の医療費のために1億ドル(約100億円)の基金の設立も要求しましたが、この訴えには東電だけではなく、日本政府の対応も批判する条項が含まれていたため、連邦裁判所は日本政府がアメリカ政府に対し詐欺行為を働いたかどうかを判断する立場にないという理由で、2013年11月にあっさりと棄却されました。そもそも安全な環境で職務を全うできる「軍人」がいるはずもなく、米軍兵は作戦行動による傷病での提訴はしない誓約書を提出しているはずです。 そして、3年後の今年2月6日のは原告団は提訴しても勝てないアメリカ政府ではなく、勝算のある東京電力を相手としてカリフォルニア州サンディゴの連邦裁判所に、補償総額10億ドル(約1000億円)に届く訴訟を起こしました。 今度は、ロナルド・レーガン以外の戦艦の乗組員も加わり、新たに81の名原告団にもなる再訴訟だといいます。 この訴訟の原告団は不特定であり「トモダチ作戦レジストリ」が打ち切られているため、被曝した米国人に将来何らかの健康被害が発生しても、被曝との因果関係を証明する公式資料が無く、対象となった7万5000人の中からさらに今後原告が増え、請求額は数億ドル(数兆円)にも上る可能性がある大変な事態となっています。当然、東電だけでの対応は不可能で管理している日本政府、つまり国税が使われることになりかねません。 この訴訟の裏には日本の弱体化を狙い、何かと補償金をとろうとする反日的な国の暗躍が見え隠れするのです。当初、訴訟を起こしたのは作戦にあたった空母搭乗員(米海軍兵)関係者だったのですが、おおくの関係者をそそのかし、原告団をさらに増やしていく動きは、慰安婦像を米国のみならず世界各地に設置して反日感情を増幅させ、日本を貶める手法に似ているようにも思えます。 この問題は今国会の参議院予算委員会でも取り上げられましたが、政府は明確な対応を示さず、マスコミでもなぜか大きな報道にはなっていません。 【「トモダチ作戦」というネーミングは正しかったのか】 そもそも「軍人」とは軍の命令に従い、身を挺して軍の作戦に参加する職業ではないでしょうか。 当時、米陸軍の特殊部隊(放射能対策チーム)はトモダチ作戦実施に先立ち、放射線量などの調査目的で来日して調査(偵察作戦行動)を行っており、そのうえで災害援助内容を一部中止したり変更したりします。この米軍の災害援助作戦(軍隊作戦行動)に東電や日本政府が口出しができるわけもなく、すべての行動は米軍の作戦命令と言えます。 なお、「ロナルド・レーガン」はサンディゴ港で停泊したまま、スクラップするにも放射能汚染がひどすぎるため沈めるしかないと言われていましたが、今年1月15日に在日米海軍司令部は、2015年後半に米海軍横須賀基地に配備されると発表しました。日本政府はその判断も求められています。 空母「ロナルド・レーガン」は新型の原子力空母であり、今回の被曝が艦内の原子炉が原因だったなどということは、まさかないと思うのですが、日本側が調査できるわけもなく、それは米海軍の発表を信ずるしかないのです。 平成26年4月(後半)抗議行動 (↓ 画像クリック拡大) 細田政一氏(日本民族行動会議議長)を迎えて第123回アンチ「水曜デモ」 (H26.4.23 自民党本部前) 慰安婦強制連行を押しつける米国との同盟は絶対にあり得ない (H26.4.23 自民党本部前) 朝日による「サンゴ事件」を風化させてはならないぞ! ( H26.4.16 朝日新聞本社前) … 続きを読む

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