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天皇陛下自らが毀損された日本の国体

天皇陛下自らが毀損された日本の国体 天皇とは国体、国体とは 権力と権威の分離・併存だ 下記は『月刊日本』(2017年8月号 羅針盤 2017年7月22日)に掲載された酒井信彦先生(元東大史料編纂所教授/主権回復を目指す会顧問)の論考である。編集者は「退位特例法は憲法違反だ」とタイトルしているが、酒井先生は自らのホームページで、主張の核心は「天皇陛下は、日本の国体を毀損された」にあると強調しています。 論考を転載するにあたり、主権回復を目指す会もこれに倣(なら)いタイトルを「「天皇陛下は、日本の国体を毀損された」とします。また小見出し、サブタイトルも当会の判断によります。 なお、酒井先生は御皇室の問題について、様々な観点からホームページ『酒井信彦の日本ナショナリズム』などに論考並びに見解を述べています(末尾に記載*)。 「天皇陛下は、日本の国体を毀損された」 (酒井信彦・元東大史料編纂所教授) http://sakainobuhiko.com/2017/07/post-308.html 【玉音ならぬ「玉映放送」】 六月九日、「天皇の退位等に関する皇室典範特例法」が、参議院で可決されて成立した。成立後の反応を見ていると、この法律の根本的問題点は一向に指摘されていないようである。成立以前に多少指摘されたことは、これは憲法に違反するのではないかという疑問であった。 この法律が成立する出発点は、昨年七月十三日のNHKテレビニュースであり、次いで八月八日に天皇陛下の「玉音放送」ならぬ、映像による「玉映放送」が行われて、天皇ご自身による「お気持ち」なるものが表明された。「お気持ち」とは、誤魔化した表現であって、それは政府に対する明らかな「要求」であり、はっきり言えば「命令」すなわち「勅命」に他ならない。天皇による政府に対する権力の発動である。 【政府への権力発動】 これはどう考えても、天皇陛下による憲法違反であって、これによって立憲主義は明確に崩壊したのである。安保法制の成立の際には、頻りに立憲主義の危機を叫んでいた人間が、この法律をあっさり認めてしまったことは、彼らの立憲主義なるものが、いかにいい加減なものであるかを良く表している。 この点を回避しようとして、特例法の第一条「趣旨」には、次の文言が盛り込まれている。「国民は、御高齢に至るまでこれらの御活動に精励されている天皇陛下を深く敬愛し、この天皇陛下の御気持ちを理解し、これに共感していること」。つまりこの法律が成立するための最大の根拠は、国民の「共感」なるものである。ではその共感はどうして分かるのかと言えば、それは例の「世論調査」の結果以外にはありえない。つまり最大の根拠は、「国民投票」ですらない、「世論調査」だということになる。憲法より世論調査が、上位にあるわけだ。これは今後の皇室のあり方を、極めて不安定にするだろう。 【権力無き天皇が利用されるマスコミ権力】 では権力なき天皇陛下が、どのようにして権力を発動されたのだろうか。それはマスコミ権力という巨大権力を、徹底的に利用されたからである。マスコミ、メディアは自分では決して言わないが、それ自身が巨大・強大な権力であって、その証拠に総理大臣を含めた大臣・政治家という国家権力者の首を、数えきれないほど飛ばしてきた。つい最近も、安倍政権に対する、凄まじいネガティブ・キャンペーンを展開して、都議会選挙で自民党の議席を大幅に減少させた。 天皇陛下の意向がまずNHKニュースで報道され、次いでNHKの玉映放送が行われた。この玉映放送がなければ、国民に対する影響はずっと微弱なものになっていただろう。東日本大震災の時の玉映放送は、予行演習であったのかもしれない。 【天皇とは国体、国体とは権力と権威の分離・併存だ】 さらにその後、従来から平成流を称賛してきたメディアは、新聞もテレビもこの退位問題を、客観的視点からではなく、天皇陛下に同情する形で、情緒的に大きく取り上げた。それによって退位に賛成する人間が多数を占める、世論調査が生み出されたわけである。 このマスコミ権力を利用した、天皇陛下の権力発動によって、弱体なる我が国の政治権力は完全に屈服し、慎重に検討することなく拙速のうちに、今回の特例法の成立となったわけである。ただし特例法と言いながら、必ずや前例になることは間違いない。特例法ではなく、皇室典範そのものの改正を行うべきとの意見もあったが、天皇陛下自身が期限を切られていたのだから、そんなことは所詮無理な話であった。 では今回の御退位の何が根本問題なのか。それはこれによって、日本人が長年かけて生み出してきた、国体が毀損されたことである。日本の国体とは、単に皇室が存続していることではない。それは権力と権威の、分離・併存ということである。 【天皇陛下自らが毀損された国体】 日本の歴史と、シナや朝鮮の歴史とでは、一体どこがどう異なるのか。日本も朝鮮も、シナの律令制度を導入して律令国家を築き上げたことは同じである。日本ではこの律令国家がやがて変質・崩壊して、政治権力として武家政権が成立する。一方、天皇とその臣下の公家は、朝廷を形成し、天皇は権威的存在となり、明治維新によって朝廷がなくなっても、皇室は存続した。 シナや朝鮮では、中央集権的な律令国家は、日本のように滅びることはなく、近代にいたるまで継続する。シナでは辛亥革命まで、朝鮮では日韓併合まで存続した。つまり権力と権威の分離・併存こそ、シナ・朝鮮と異なる我が国の歴史の特徴であり、我が国の国体に他ならない。天皇陛下は自ら、この日本の国体を大きく毀損されたのである。 ■酒井信彦(さかい・のぶひこ) 元東京大学教授。1943年、神奈川県生まれ。70年3月、東大大学院人文科学研究科修士課程修了。同年4月、東大史料編纂所に勤務し、「大日本史料」(11編・10編)の編纂に従事する一方、アジアの民族問題などを中心に研究する。2006年3月、定年退職。現在、新聞や月刊誌で記事やコラムを執筆する。著書に「虐日偽善に狂う朝日新聞」(日新報道)など。 *【参考】 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━  【戦国時代の朝廷 朝廷の「式微(しきび)」は真実か】   平成14年(2002年1月)   http://sakainobuhiko.com/2014/10/post-255.html  【慶事のお振る舞いはこれでよいのか 皇太子殿下に諫言する】   『諸君』平成5年(1993)4月号   http://sakainobuhiko.com/1993/04/post-5.html  【皇室の言論責任を問う】   『ヴォイス』平成5年(1993年)8月号   http://sakainobuhiko.com/1993/08/post-6.html  【男系天皇絶対論の危険性—女系容認こそ日本文明だ—】   『諸君』平成十八年十月号   http://sakainobuhiko.com/2006/10/post-9.html … 続きを読む

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何が日米同盟、何が「トモダチ作戦」!?

人の不幸につけ込む米国軍人の 強請 (ゆす) りと集りを許すな! 米国はシナ・韓国の歴史捏造に加担するな(H26.4.23 迎賓館前) 民族派の行動団体である大日本一誠会の機関紙『萬新聞』春季30号(平成26年4月25日)に同会の渡邊謙二名誉会長が論考を掲載している。「なぜアメリカが日本に補償金を要求するのか」と題して、東日本大震災の救援に関わった米国軍人による損害賠償訴訟の反日性と共に、あらゆる手段を行使する米国による日本弱体化を指摘している。 この訴訟事件はマスコミでもほとんど取り上げられず、意図的に国民の目から抹殺されている。歴史認識でシナ、韓国との連携強化を推進する米国が震災救援にかこつけたわが国への集(たか)りを許してはならない。米国の対日政策が如何なるものか、この訴訟事件から良く垣間見ることができる。 なぜアメリカが日本に補償金を要求するのか (大日本一誠会名誉議長) 【激甚災害で見せた米軍「トモダチ作戦」の光と影】 2011年3月11日の東日本大地震直後に発生した大津波による壊滅的な被害を受けた東北の被災地で、道路網の分断や瓦礫により陸路での救援活動が思うように進まない中、米軍は作戦司令部を東京都の横田空軍基地に置き、各地の在日米軍基地の他、三陸沖に原子力空母「ロナルド・レーガン」などを投入して”トモダチ”作戦と名づけられた災害救援活動を行いました。 この作戦は震災発生二日後の3月13日から開始され、ピーク時には二万人近い人員を動員され、ヘリコプターや揚陸艇を活用して孤立した被災者の救助や救援物資の輸送を迅速に展開して、その活躍はいまだ記憶に新しい。これらの作戦行動に対して、当時の北沢俊美防衛大臣は心より謝意を表明しています。 確かに、わが国の救援が円滑に進まない中で、トモダチ作戦が果たした役割は大きく、同盟国ということを実感する作戦だったと言えます。その後、自衛隊による道路の復旧状況から四月中旬に、米軍は協力態勢は継続していく方針としながらも艦艇など主要部隊を撤収しています。 トモダチ作戦終了後、米国防省は福島原発事故の影響を懸念し、日本の自衛隊基地や米軍基地の近辺13地域で作戦に関係した米国人とその家族、日本近海に停泊及び運行していた船舶25隻で作戦を遂行した米国人の約7万5000人を対象に、3月2日から5月11日までの全身と甲状腺の被曝量を調査し、「トモダチ作戦レジストリ(記録)」を作成しました。この調査では被曝量は希少なものであり、被曝が原因で身体不良が起きる可能性はないとの結論を出し2013年1月31日にこの調査記録を打ち切っています。 【大型訴訟の裏に見える不自然な活動】 しかし、空母ロナルド・レーガンの乗組員8人が翌2012年12月、原発事故の影響が正確に伝えられていなかったため被曝し健康被害を受けたとして、東電を相手に一人、1000万ドル(約10億円)と精神的苦痛や再発防止に向けた抑止効果を狙って「懲罰的賠償」として、全員で3000万ドル(約30億円)の損害賠償請求をカリフォルニア州の米連邦地裁に起こし、更に今後の医療費のために1億ドル(約100億円)の基金の設立も要求しましたが、この訴えには東電だけではなく、日本政府の対応も批判する条項が含まれていたため、連邦裁判所は日本政府がアメリカ政府に対し詐欺行為を働いたかどうかを判断する立場にないという理由で、2013年11月にあっさりと棄却されました。そもそも安全な環境で職務を全うできる「軍人」がいるはずもなく、米軍兵は作戦行動による傷病での提訴はしない誓約書を提出しているはずです。 そして、3年後の今年2月6日のは原告団は提訴しても勝てないアメリカ政府ではなく、勝算のある東京電力を相手としてカリフォルニア州サンディゴの連邦裁判所に、補償総額10億ドル(約1000億円)に届く訴訟を起こしました。 今度は、ロナルド・レーガン以外の戦艦の乗組員も加わり、新たに81の名原告団にもなる再訴訟だといいます。 この訴訟の原告団は不特定であり「トモダチ作戦レジストリ」が打ち切られているため、被曝した米国人に将来何らかの健康被害が発生しても、被曝との因果関係を証明する公式資料が無く、対象となった7万5000人の中からさらに今後原告が増え、請求額は数億ドル(数兆円)にも上る可能性がある大変な事態となっています。当然、東電だけでの対応は不可能で管理している日本政府、つまり国税が使われることになりかねません。 この訴訟の裏には日本の弱体化を狙い、何かと補償金をとろうとする反日的な国の暗躍が見え隠れするのです。当初、訴訟を起こしたのは作戦にあたった空母搭乗員(米海軍兵)関係者だったのですが、おおくの関係者をそそのかし、原告団をさらに増やしていく動きは、慰安婦像を米国のみならず世界各地に設置して反日感情を増幅させ、日本を貶める手法に似ているようにも思えます。 この問題は今国会の参議院予算委員会でも取り上げられましたが、政府は明確な対応を示さず、マスコミでもなぜか大きな報道にはなっていません。 【「トモダチ作戦」というネーミングは正しかったのか】 そもそも「軍人」とは軍の命令に従い、身を挺して軍の作戦に参加する職業ではないでしょうか。 当時、米陸軍の特殊部隊(放射能対策チーム)はトモダチ作戦実施に先立ち、放射線量などの調査目的で来日して調査(偵察作戦行動)を行っており、そのうえで災害援助内容を一部中止したり変更したりします。この米軍の災害援助作戦(軍隊作戦行動)に東電や日本政府が口出しができるわけもなく、すべての行動は米軍の作戦命令と言えます。 なお、「ロナルド・レーガン」はサンディゴ港で停泊したまま、スクラップするにも放射能汚染がひどすぎるため沈めるしかないと言われていましたが、今年1月15日に在日米海軍司令部は、2015年後半に米海軍横須賀基地に配備されると発表しました。日本政府はその判断も求められています。 空母「ロナルド・レーガン」は新型の原子力空母であり、今回の被曝が艦内の原子炉が原因だったなどということは、まさかないと思うのですが、日本側が調査できるわけもなく、それは米海軍の発表を信ずるしかないのです。 平成26年4月(後半)抗議行動 (↓ 画像クリック拡大) 細田政一氏(日本民族行動会議議長)を迎えて第123回アンチ「水曜デモ」 (H26.4.23 自民党本部前) 慰安婦強制連行を押しつける米国との同盟は絶対にあり得ない (H26.4.23 自民党本部前) 朝日による「サンゴ事件」を風化させてはならないぞ! ( H26.4.16 朝日新聞本社前) … 続きを読む

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緊急抗議街宣「米中韓の走狗となった安倍政権」

緊急抗議街宣のお知らせ <米中韓の歴史捏造に加担する   安倍、自民党政権に鉄槌を!> 訪韓のオバマ大統領は慰安婦問題で、「実にひどい人権侵害だ。安倍首相と日本国民も過去について、より公正に理解しなければならないと認識しているだろう」と語り、「過去を振り返りながら未来に向かうべきだ」と日本を批判した。 これを受けて、安倍首相も「「筆舌に尽くしがたい思いをした慰安婦の方々のことを思うと胸が痛む。21世紀はそうしたことが起こらない世紀にするため、日本も大きな貢献をしていきたい」と述べた。  日時:平成26年4月30日(水) 12:00    場所:自民党本部前   主催:主権回復を目指す会 河野談話の白紙撤回を求める市民の会     アンチ「水曜デモ」行動会議  連絡:西村(090-2756-8794)  ※参考↓  【首相「人権侵害ない世紀に日本が貢献」】    http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140427/plc14042718350012-n1.htm  【ソウルでオバマ氏、慰安婦は「ひどい人権侵害」】    http://www.yomiuri.co.jp/world/20140425-OYT1T50149.html?from=yartcl_popin  ※参考アーカイブ  【米中韓に包囲された「慰安婦問題」】 http://nipponism.net/wordpress/?p=26995    歴史捏造を基軸とする米中韓の三国同盟 保守派を籠絡から「骨抜き」にした安倍政権  【日米同盟を信奉する保守の奇っ怪!】 http://nipponism.net/wordpress/?p=18242    米中は侵略の“同盟国” 〜 なぜ信頼する?日本 (同盟国) の主権を認めない米国を  【「歴史問題」の歴史とは 自民党政権の外交政策にあり】   http://nipponism.net/wordpress/?p=19255    虐日の蔓延と対シナ、朝鮮への屈服外交 日本人はこうして精神侵略された ←絶滅を免れた日本人を一人でも増やす為にクリックを!

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緊急街宣「オバマ大統領へ警告する!」

緊急街宣のお知らせ オバマ大統領へ警告する! シナ、韓国の歴史捏造に加担するな <米国は慰安婦強制連行の歴史捏造を止めろ!   首相の靖国神社参拝に口出しするな!> 国家とは何か、それは暴力装置(マックス・ヴェーバー『職業としての政治』)である。議会制民主主義国家であればこの制度は警察などの国家権力を抜きに存在・維持できない。そうした国家権力の最高形態は軍隊であり、日本では国軍である自衛隊がそれに相当する。 我が日本は日米安保条約とそれを補強する「日米地位協定」によって自衛隊は米軍指揮下に統制されている。日本列島は至る所に米軍基地が張り巡らされている。国軍が外国の軍隊の指揮下に置かれている国家に主権は存在しない。軍事の独立を抜きにした主権国家などあり得ないのである。つまり、日本は米国の植民地でり、主権国家ではない。 米国は我が日本に対し、日米友好を唱える懐柔をしつつ、一方においてシナ、韓国の歴史捏造の集大成とも言うべき慰安婦強制連行を遂行して止まない。日本人を精神侵略する点において、今や米国はシナ、韓国との間で緊密な同盟関係を結んでいると言って良い。 安倍総理は日米首脳会談でオバマ大統領へ忠告せよ、慰安婦強制連行の歴史捏造を止めろ!首相の靖国神社参拝に口出しするな!と。 その上で我々は、晩餐会が開催される迎賓館前でオバマ大統領へ警告する。シナ、韓国との反日同盟を止めろ!歴史捏造を掲げる米国との同盟関係を破棄する!日本は米国から軍事の独立を勝ち取るぞ!  日時:平成26年4月23日(水) 19:00    場所:JR四谷駅(迎賓館側)   主催:主権回復を目指す会 日本民族行動会議  連絡:西村(090-2756-8794) 【参考】  本当は憲法より大切な「日米地位協定入門」(前泊博盛 創元社) 【日米同盟を信奉する保守の奇っ怪!】 http://nipponism.net/wordpress/?p=18242   「米中は侵略の“同盟国” 〜 なぜ信頼する?日本 (同盟国) の主権を認めない米国を」 ←絶滅を免れた日本人を一人でも増やす為にクリックを!

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第11回名画鑑賞会『日本のいちばん長い日』

第11回名画鑑賞会 『日本のいちばん長い日』 (監督:岡本喜八 )1969年/ (東宝) 「一死以テ大罪ヲ謝シ奉ル 」 陸軍大臣の阿南惟幾 (あなみ これちか) を演ずる三船敏郎 昭和20年8月15日、日本の運命をかけて時は時は刻一刻をきざむ。斬殺、切腹、背信、反乱・・・。日本民族の行方と世界の歴史を決定づけていく24時間を再現する。 ポツダム宣言、時を置かずしての原爆投下、ソ連の参戦、軍事的抵抗力が壊滅した現状において、なお抗戦を主張する一億総玉砕。戦争は政治の延長、戦争を決定するのも終結させるも、軍人ではなく、政治家がおこなうもの。これはクラウゼヴィッツを持ち出すまでもない外交の法則だ。結局、大東亜戦争を決着させたのは、政治家ではなく天皇陛下の聖断によるしかなかった。日本の政治不在は何も今に始まったことではなかった。 当映画会では戦争と戦後を考えるをテーマに、『雲流るる果て』(監督・家城巳代治)、『叛乱』(監督・佐分利信)、『日本暗殺秘録』(監督・中島貞夫)を上映してきたが、その集大成の一作は今回上映する『日本のいちばん長い日』(監督:岡本喜八 )として位置づける。 監督:岡本喜八  原作:大宅壮一(半藤一利)  脚本:橋本 忍  撮影:村井 博  音楽:佐藤 勝 出演:宮口精二(東郷外務大臣) 戸浦六宏(松本外務次官) 笠智 衆(鈴木総理)    山村 聰(米内海相) 三船敏郎(阿南陸相) 小杉義男(岡田厚生大臣)    志村 喬(下村情報局総裁) 高橋悦史(井田中佐) 井上孝雄(竹下中佐)  日時:3月23日(日)     13:00開場 13:30上映開始 上映時間/158分   場所:神保町区民館      (千代田区神田神保町2-40 03-3263-0741)   地図:http://www.city.chiyoda.lg.jp/shisetsu/kuyakusho/007.html   アクセス:JR都営三田線水道橋駅から徒歩10分、 … 続きを読む

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